食品添加物使用の日本と海外の違い！健康より経済を優先？

スーパーやコンビニで手に取る全ての食品には、食品添加物が含まれていると言っても過言ではありません。それぐらい私たちの暮らしに身近な存在です。

日本に出回る添加物は、厚生労働省により厳正な調査をクリアしたものですが、これは体の小さなラットやマウスを用いた検査結果に基づいています。


画像はイメージです。

果たして人間にも同じ評価を下して安全といっていいのでしょうか。

また、海外では健康被害の可能性から使用を禁止した危険添加物であっても、残念ながら日本では多く流通しています。

その背景には国民の健康と引き換えに、添加物の使用により得られる原価や時間の削減から、経済を回すことを優先にした日本政府の企みがあります。

では今後私たちは、どのような食品を選んでいけばいいのでしょうか。

今回は食品添加物について日本と海外の違いに触れながら、中でも気をつけて欲しい添加物と対策についてこれからお伝えしていきたいと思います。




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豊かな食生活を実現するために食品添加物は誕生した

食品添加物は、保存料、甘味料、着色料、香料など食品の製造過程や食品の加工・保存の目的で使用されるものです。

保存性を高めることで、遠方にも届けたり、無駄な廃棄を減らすことができたり、また着色料を使うことで、見た目がよくなり消費者の購買意欲が増したりするメリットがあります。

他にも天然品の代わりに化学合成品（添加物）を使用することで、2倍、3倍かかる原価や時間をカットすることが可能になり、コストを大幅に抑えることに成功しました。

こうした背景から、経済と豊かな食生活を受ける引き換えに、健康が犠牲になっていってしまったのです。

海外よりもゆるい。日本の食品添加物基準

食品添加物の規格や基準は、国際間で整合性のある規制が行われるように取り組みがされています。しかし、日本と海外の違いはこれまでの食生活や制度の違いから単純に比較することができません。

そこでいくつか相違点を具体的にあげていきます。

例えば、海外で禁止されているタール色素。これはアメリカをはじめ多くの国ではその強い発がん性から使用を禁止していますが、日本では食品合成着色料として認められています。

他にも日本の某製パン会社で使われる臭素酸カリウム。こちらも発がん性が確認されているために、多くの海外では使用禁止をしています。他にも、ナイシンやトランス脂肪酸なども同様に海外で禁止されていても日本では現在使用が認められていることから、日本と海外の違いがお分かりになるかと思います。

これだけでも口にしないで欲しい、食品添加物6選。

食品パッケージの原材料欄、／（スラッシュ）以降が食品添加物であり、含有量が多い順に記載がされています。

厚生労働省の調査では、国民一人当たりの食品添加物摂取量は1日に約2.8g、年間で約1.2㎏と報告されています。

しかしこの調査に含まれていない添加物もあるので、摂取が多い人だと実際には1日20g、推定年間８kgともいわれています。

ここでなかでも控えて欲しい、少量で毒性が確認されている添加物6選をご紹介します。


食品表示をしっかり確認し、これらの商品を選ばない、買わないことで対策することが可能です。




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食品添加物における日本と海外の違いとは？【まとめ】

残念ながら、日本と海外の違いは、多様化する食生活や制度により単純には比べられません。

ただ経済の優先から、海外で禁止している危険な添加物の使用を認めているものが日本に存在するのは事実です。

ある一定量であればという条件付きで、厚生労働省により認められている食品添加物。
気をつけていても、知らずに口にしていることも多いのが現状です。

中でも摂ってほしくない添加物の６つ、亜硝酸ナトリウム・合成着色料・合成甘味料・
ソルビン酸、ソルビン酸カリウム・防カビ剤・グルタミン酸ナトリウムを含む食品には気をつけましょう。

他にも対策として「無添加」「オーガニック」の記載がある商品を積極的に選んでいくこともできます。

そうなると添加物だらけの商品は販売が伸びないので、当然メーカーもどうしたら購入してくれるのか見直しをします。その結果、無添加の安全な商品がたくさん店頭に並ぶのです。

日本と海外の違いには、食への意識からこうした安全な無添加やオーガニック食品が並ぶ数にも大きな差があります。

一人一人の選択が、今後未来の日本スーパーを作っていきます。
普段何気なく食べていたものも安全かしっかり見極めて、自分や大切な人の健康、未来を守っていきましょう。

最後までご覧いただきありがとうございました。